15階建てマンションのデメリットって何？！14階建てと何が違うのか解説します

15階建てマンションは避けた方が良いと聞いたのですが、どういうことでしょうか。

分譲マンションには14階建て～15階建ての企画が多く、その背景には建築基準法や消防法などの法令が絡んでいます。

「15階建てマンションは資産価値が低い」と言われることがありますが、たしかに14階建てに比べるとデメリットとなる要素があります。

本記事では、15階建てマンション建物の特徴について詳しく説明していきたいと思います。

なぜ分譲マンションには14階建てと15階建てが多いのか

中高層の分譲マンションには14階建てと15階建ての企画が多いですが、これには建築基準法や消防法などの制限が関係しています。

建築基準法

この法律は、建築物の敷地、構造、設備及び用途に関する最低の基準を定めて、国民の生命、健康及び財産の保護を図り、もつて公共の福祉の増進に資することを目的とする。

出典：建築基準法 | 法令リード

マンションやビルのような高い建物を建築するとき、建築基準法や消防法という法律から様々な制限がかけれます。

この規制は建物が高ければ高いほど厳しくなっていくようにできており、31m→45m→60m→100mという順番で求められる基準がだんだん難しくなっていくようになっています。

特に45mを超えると建物の構造計算が複雑になったり、消防に必要な設備の導入などが増えたりするので、1住戸あたりにかかる建築コストが高くなってしまうというデメリットがあるのです。

そのため、マンションデベロッパーが建物を企画するときは45mの高さに収まる企画が最もコストパフォーマンスが良いとされており、多くの事業主がこの45mに収まるプランを採用しています。

45mピッタリの建物の高さに層を重ねていくと、収まる階数は必然的に14階～15階ということになります。

2つの企画を比較すると、当然ですが15階建てのマンションの方が1階層あたりの階高が低くなってしまいます。

15階建ての方が14階建てに比べると平均階高が約20㎝ほど縮まっており、住戸プランにも大きく影響します。

階高が低くなることのデメリットについては後ほど細かく説明します。

マンションデベロッパー（事業主）としては、販売戸数が多ければ多くしたいという事情があります。

その理由は、コストが削減されることで事業採算に余裕が出るためです。

そのため同じ45mの高さなら15階建てにして住戸数を少しでも増やしたいというのが多くのデベロッパーが考える本音なのではないでしょうか。

ただ、戸数を増やすことで販売価格が抑えられたり、サービス面の向上につながるというメリットも考えられますので一概にどちらがいいとは断言できません。

15階建てのマンションには具体的にどのようなデメリットがあるのでしょうか。14階建てマンションと特徴を比較してみましょう。

階高が低くなることによる一番のデメリットとしてまず天井高（室内高さ）が低くなることがあげられます。

15階建てのマンションは、14階建てよりも5～6㎝くらい天井が低いことが多いです。

天井高が数㎝低くなることで室内の圧迫感は強まり、室内に狭い印象を与えてしまうデメリットがあります。

限られた階高の中で室内天井の高さを確保するために、床・天井の二重構造をなくして直仕上げになっていることがあります。

通常、マンションの床・天井は二重構造（空洞になっている状態）にしていることが多いです。

二重構造にすることによって上下階に対する遮音性・防音性が高くなりますし、排水管などの設備を空洞の中に隠せるというメリットがあります。

しかし、直床や直天井としてしまうと、仕上げ材とコンクリートスラブの間に空洞がなく、密着している状態になってしまいます。

空洞がない状態だと遮音性が低くなってしまうのは勿論、配管の隠し場所もなくなってしまうので室内に別途パイプスペースを設けなければならないというデメリットも生じます。